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韓国は、ストーカー

ストーカーにまとわりつかれて困っています。

本当にね~

こちらは、相手にしていないんですがね・・・・・・



やれやれだぜ




ストーカー

文在寅の韓国は、アメリカに見捨てられ北朝鮮より先に「崩壊」するか
8/7(水) 6:01配信

「日本の顔も三度まで」と「あなたは韓国だ!」
 慣用句に「仏の顔も三度撫でれば腹立てる」というものがある。奥深い慈悲深さを持つ仏様でも、繰り返し悪行を繰り返せばその悪人を懲らしめるということである。


 慈悲深い仏様が悪事をとがめだてしないのをいいことに、「仏様とか威張っても、しょせん弱虫さ!」と傍若無人にふるまっている悪人に仏罰が下るのも当然だといえよう。

 現在の日韓関係において、どちらがどうだとか言うことはあえて言わないが、例えば今読者が「あなたは韓国だ!」と言われたらどういう気持ちがするだろうか? 
 もちろん韓国というのは国の名前で、日本や米国という言葉と同じように一種の記号である。しかし、その記号に意味を持たせるのがその国の立ち居振る舞いであるのは間違いない。

 日韓関係については、様々なメディアで色々なことが語られているが、人間を超えた慈愛を持つ仏様でさえ、顔を4回以上撫でたら大変なことが起こる。

 ましてや、いくら慈愛が深いとはいってもあくまで人間の国である。寛容な日本人の堪忍袋の容積にも限度があることを、韓国は身を持って知ることになるはずである。
韓国はとうとう米国に見捨てられた!?
 現在の朝鮮半島の情勢はベトナム戦争当時の南北に分かれたベトナムにきわめて類似していることは当サイト2018年12月26日の記事「米国に見捨てられたら、韓国は北朝鮮より先に『崩壊』する可能性」で述べたが、この記事から7カ月あまりが経ち、いよいよ韓国は米国から見捨てられたように見える。もしそれが本当なら、韓国ソウル市が南ベトナムのサイゴンと同じように陥落する日は目の前に迫っている。

 世間で輸出規制と誤って呼ばれている「輸出管理」の問題、いわゆる「ホワイト国優遇」の通常国への格下げは、当サイト7月24日の記事「対韓輸出規制でわかった、『ニッポンの製造業』が世界最強であるワケ」や当サイト1月12日の記事「外交ではやたら強気な韓国が抱える『経済面での不都合な真実』」で述べたように、韓国の急所をつき文政権をパニックに陥れた。

 気を付けなければならないのは、この輸出管理はまったく安全保障上の問題に起因しており、韓国という国が安全保障上の義務をきちんと果たしていることを証明すれば(「優遇」してもらうのだから、もし日本政府の決定を覆してほしいのなら当然説明・証明責任は(日本政府の求める方法で)120%韓国側にある)、再度、優遇国(いわゆるホワイト国)にしてもらうのも不可能ではないということである。決して「制裁」ではない。

 つまり、いわゆる徴用工問題でもし韓国を制裁する必要があるのなら、それは今後改めて別途行われるということでもある。

 特に重要なのは、この「輸出管理」が、共産主義中国を念頭に置いていることである。現在の米国にとって最大の敵は、第1次冷戦時代の悪の帝国であるソ連に代わる「新・悪の帝国」である中国だ。

 今回の輸出管理では、北朝鮮への流出が大きく取り上げられるが、実際には共産主義中国への流出をストップさせるのが最大の目的である。だから、菅官房長官が述べた様に、官邸がトランプ政権と緊密な連携を取りながら、粛々と既定の政策実行をしているのは間違いない。

 それでは、トランプ氏が日韓の仲介に言及したり、ポンぺオ氏が8月2日に日米韓の会合をアレンジしたのはなぜなのか? 
 まず、トランプ氏は「日本からも申し入れがあれば……」と述べている。要するに「アベちゃんが頼むなら、いつでも仲介するよ」ということであり、安倍首相がそのような依頼をするはずが無いから、元々単なるポーズである。

 また、ポンぺオ氏も、北朝鮮との交渉において、日韓が対立する構図は望ましくないし、それに対して何もしないと思われると、北朝鮮に誤ったメッセージを送ることになるので、形式的に仲介をしたという証拠を残したのである。

 もちろん、まともに仲介を成功させるつもりなどない。せいぜい韓国側に「そんなに困っているのなら、日本に土下座をして謝罪するチャンスをあげるよ。米国が口添えをすれば1000年も土下座を続ける必要は無いと思うから……」というメッセージを伝えたに過ぎない。そうでなければ閣議決定の直前では無く、もっと早い時期に対応していたはずだ。

 同盟国としての日本を失えば、米国は致命的なダメージを受けるし、トランプ政権が日本とのさらに強固な軍事同盟を望んでいることは、当サイト7月9日の記事「トランプ『安保見直し発言』が、日米同盟の新段階を示している理由」で述べた。

 今回のいわゆる「ホワイト国騒動」は、米国が、共産主義中国の言いなりでありまたレーダー照射問題で嘘をつき続ける韓国と、先進国の中でも同盟国として極めて重要な位置を占める日本とどちらを選ぶのかを明確に示す象徴的な出来事である。

 それどころか、北朝鮮との比較においてさえ、勝ち目が薄くなってきている文政権は、まさにサイゴン陥落時の南ベトナム政権と同じである。

原田いずみ症候群から狂言自殺・自爆テロリストへ
 「原田(げんだ)いずみ症候群」というのは、読者になじみが無いと思うが、これは筆者の造語である。

 原田いずみは、宮部みゆき氏の「名も無き毒」という小説の主人公なのだが、テレビドラマ化された作品の主人公を演じる小泉孝太郎氏が、ストーカーである原田いずみに追い詰められる様はまさに恐怖である。

 詳しくは、筆者ブログ「原田いずみ症候群と韓国の病理」などの過去記事を参照いただきたいが、要するに「韓国は日本のストーカーである」ということである(ストーカーというのは、男女間だけの問題ではない)。

 つまり、近代において朝鮮半島は、「韓国併合」によって日本の一部であった時代が長く続いたので「日本と対等だ」という意識が強烈にあるし、日本在住のある韓国系外国人によれば、「日本のことをお兄さんのように慕っているのだ」という。

 彼らにしたら「日本はお兄さんなんだから、妹や弟である韓国の言い分を聞かないといけないよ! でも兄弟なんだからお互いに対等だし、お兄ちゃんのいうことなんか聞かないよ!」という論理なのである。

 日本人にしたら「はぁ?」というような理屈だが、1945年には大差が無いように見えた、このお兄さんがみるみる世界の大国になったのに対し、はるかに後塵を拝したのが韓国だ。

 そこで、「お兄ちゃんがそんなに儲けたなら、僕(私)達も分け前をもらって当然だ」と主張し始めたのに対して日本の歴代政権が「わかった……わかった……」と言って少なからぬ援助を与え続けたのも、問題がこじれた原因の1つである。

 しかも、文化・政治・経済すべてにおいてはるかにすぐれているうえに気前のいいお兄ちゃん(韓国が勝手にそう思っているだけであるが……)に恋心さえ抱くようになる。

 その姿は、まさに「名も無き毒」の原田いずみそのものだ。最初は「仕方が無い奴だな……」と鷹揚に構えていた日本もさすがにうんざりして遠ざけようとすると、韓国のストーキングはますますエスカレートする。

 例えば、ストーカーに第三者(例えば米国)が、「君のここをこんな風に直したら日本も振り向いてくれるんじゃないかな?」と親切にアドバイスをしたとする。

 しかし、韓国は、「そんなことないわ、日本は今のあたしが好きなの! ちゃんと説明すればわかるわ!」と言って、話などする気の無い日本にやってきて、倉庫同然の粗末な部屋でネクタイも締めない担当者にけんもほろろに扱われると激怒するが、それでも「日本は私のことを好きなのよ!」と思いこんでいる。

 反日も、要するに騒ぎ立てて好きな人の気を引こうとする、男女の恋愛におけるストーキング行為と同じなのだ。「お前なんか嫌いだ!」と叫んで、死ぬほど彼女のことが好きな男子高校生のようなものだが、韓国は可愛げのある男子高校生では無い……。

 さらにその行動がエスカレートすると狂言自殺になる。ビルの屋上に立って、野次馬が集まってきた頃に「私は日本のことが好きだけれども、相手にしてくれないからここから飛び降りる!」と叫ぶ! 

 すると、野次馬たちが「韓国があそこまで言っているんだから、日本も少しは相手にしてあげたら……」と日本の肩をたたく。

 これに味をしめた韓国は何回でも同じことを繰り返すのだが、日本もうんざりして再び遠ざかると、今度はなんと体中に爆弾を巻いた姿で繁華街の雑踏の中に現れる。

 これが、韓国が「8月に期限を迎える日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)を更新しないかもしれない」と発言している意味なのである。

 現代の戦争が、色々な面で「情報戦」であることは間違いない。ファーウェイをはじめとするIT・通信分野でのサイバー戦争もそうだが、敵の軍隊の動向を各国で共有することも極めて重要な戦略である

 むしろ、ハイテク装置、情報収集能力において日米に劣っている韓国にとってこそGSOMIAは防衛に不可欠な条約である。だから、それを自ら廃止するなど自殺行為だ。

 韓国は「私は爆弾を抱えて死ぬけれども、あなたに抱きついて一緒に死んでもらうわ。さあ、どうする?」と言っているのである。

 ここまでくると、米国や野次馬たちもドン引きである。

 韓国は米国に見放されるだけでは無く、「悪の帝国とその仲間たち」以外から相手にされなくなるであろう。

 最近「断韓」という言葉がよく使われるが、ストーカーに対しての唯一とも言える対抗策は「接触を持たない」ことである。どのような話し合いをしても、ストーカーの都合の良いように解釈されるだけだから意味が無い。だから「断韓」政策は世界中に支持されるであろう。

日本の防衛強化は緊急課題
 北朝鮮は勝手に米国との交渉期限を定めたが、それは金正恩政権がせいぜい年末くらいまでしか持たないことを自覚しているからである。

 最近北朝鮮のミサイル発射が続いているが、日韓関係が悪化している中で、さらに日韓関係にくさびを打ち込もうという目的は確かにある。しかしそれ以上に、トランプ政権に対しての「早く餌をくれないと飢え死にしちまうぜ」というメッセージなのだ。

 だから、トランプ氏の反応も「わかった、わかった、もう少し待ったらちゃんと餌をやるから」というものなのだ。

 年末といえば、あと5カ月も無い。さらにそれ以上に緊迫しているのが韓国である。

 日本の防衛力強化が急務であることは、当サイト7月28日の記事「憲法改正『国民投票』で、日本人は初めて『自分たちの憲法』を持てる」で述べたが、これまでのべたような朝鮮半島の情勢の中で、日本の防衛論議が高まらないことに筆者は大変な危機感を持っている。
大原 浩
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諸葛孔明

Author:諸葛孔明
サラリーマンを辞めて「専業トレーダー」やっています。現在は、配当重視株7割 売買3割でやっています。
(注)「FHファンド」は、個人事業届出時の屋号です。投資顧問業ではありません!

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