商社セクターの出遅れ感は顕著!

洞察力



【商社セクターの今後を深堀り!】「出遅れ」から「リード役」へ脱皮を図る

商社セクターの出遅れ感は顕著/原油価格への影響は意外に限定的?

商社株について、今後はどう評価すべきでしょうか。表3では予想配当利回りの高い銘柄が多いこと、市場全体に対し株価面で出遅れ感が顕著であることを示しました。さらに、予想PERやPBRの面でみても出遅れていることを示しています。

予想PERの面では「卸売業」の加重平均は10.6倍で、東証一部全体の約17倍を大きく下回り、低PER順でも第4位になっています。さらに、PBRは加重平均で0.83倍で、東証一部の1.4倍を下回り、低PBR順で第5位となっています。前述したように原油価格下落の影響を受けたことが、商社株を割安な水準に放置している大きな要因とみられます。ランキングには、石油・石炭も入っており、市場は原油価格の低迷が、商社や石油・石炭の業績・株価に悪影響を及ぼし続けると考えているようです。

ただ、株式市場は原油価格の動向から商社株をネガティブに考え過ぎているかもしれません。図3は、業種別株価指数「卸売」と原油先物価格を比較したものです。確かに原油価格は大きく下げており、商社株も影響を受けていますが、その影響は意外に小幅かつ短期間に終わっています。そもそも、原油価格下落の要因のひとつとしては「ドル高」があげられる(一般的にドルの上昇が続くと、金や原油の価格は下がりやすいと考えられています)わけですが、ドルが高い時は我が国の株式市場全体が追い風を受けやすくなります。前項で示したように、商社株は、他の業種と比べて原油価格変動の影響を強く受ける傾向にありますが、相関係数の絶対値(0.159)はそれ程高いわけではないのです。

商社株はやや割安に放置され過ぎている可能性もありそうです。むしろ、三菱商事、三井物産、丸紅のROE(株主資本純利益率)が、重要な目安とされる8%を下回り、住友商事に至っては赤字(前期)になっています。このROEを改善させ、少なくとも8%台に乗せることが、商社の当面の課題と言えそうです。

ROEの8%超が相次げば、市場の評価が変わってくる可能性も
これまでご説明したように、商社株の割安感が強いことは確かです。予想配当利回りが高い銘柄も多いため、キャピタルゲインを享受しながら、中長期投資で業績の回復を待つという投資スタンスが良さそうです。

ROEが7%台の企業が多く、8%台乗せが課題になりますが、逆にそこに「投資チャンス」が隠れていると考えることはできないでしょうか。一般的にROEが8%未満では、株価が安値に放置され、PBR1倍割れに追い込まれる企業が増え、逆にROEが8%超では、株価評価が高まる傾向があります。今後、商社のROEが向上してくるのであれば、商社株の評価も高まってくる可能性があります。
*ROEは、三菱商事7.5% 三井物産7.7% 伊藤忠13.4% です。

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サラリーマンを辞めて「専業トレーダー」やっています。現在は、配当重視株7割 売買3割でやっています。
(注)「FHファンド」は、個人事業届出時の屋号です。投資顧問業ではありません!

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