大納会は、下げて終わりましたが・・・・・

年末2日は下げて終わりました。
大納会としては 昨年比で1200円上げて終わりました。
来年も「アベノミクス」と「原油安」は 株価に十分に織り込んではいません。東京オリンピックまでは株価は上がって行くと考えています。昨日の日経新聞では「来年の視点」の記事で
輸出株より食品株が有望との記事がありました。理由は、「値上げ力」でつまり値上げしても食品は日々消費されるもので影響を受けにくいとの考えです。それに食品の低減税率導入もあるので消費税が上がっても食品株は影響を受けないという事です。

さて 皆さんは今年儲かりましたか?
来年も確実に利益を上げるような相場展開で行きたいと思います。

では、良いお年をお迎えください。

景気回復


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「掉尾の一振り」はあるか!

証券会社やエコノミスト・トラジストって連中の話はいつも「はずれ」ます。真剣にやっていませんからね~
原油相場が今後も安い状況が続くとしても経済の回復傾向から言ってもこの安さはず~と続くとは思えません!
原油相場は「先物相場」なのです。
この先原油が上がるなと思った投資家が先物を買って行けば上がるのです。
原油がだぶついているから下がっているのではありません。そんな単純な物では無いのです。
WTIが55ドルはもう完全に行き過ぎた「安さ」です。皆さんが 「行き過ぎた」って感じ初めていますから早晩戻して行くでしょう!
SBI証券も言ってますが 資源株特に総合商社株は 滅茶苦茶「割安」です。
その中でも増収増益で一番のオススメは「丸紅」ですね♪
三井物産や住友商事も良いですね!住商は、シェールガス柄撤退で損失計上で今期はさっぱりですが来期はすぐ戻すでしょうからこれも良いですね!

掉尾の一振り


「SBI証券」
2014年12月26日

ロシア通貨、ルーブルの急落を呼び込むなど、内外の金融マーケットを激しく揺さぶった「原油の乱」は、利上げに対して慎重なスタンスを打ち出した17-18日のFOMC(米連邦公開市場委員会)による巧みな「フォワード・ガイダンス」によって封じ込められた。
18日のNYダウは前日比421ドル高の1万7778ドルと大幅高を記録。これを好感し、19日の東京株式市場も買い優勢の展開となり、地合いは明らかに変わった。

メーンの物色対象としマークしたいのは、(1)27日に閣議決定する3.5兆円規模の経済対策に関連する銘柄(2)1カ月後に発表シーズン入りとなる今3月期第3四半期累計(4-12月)決算で円安メリットが浮き彫りになりそうな外需銘柄(3)原油安メリットを享受する銘柄――の3点。原油の暴落が響いて大きく売り込まれた石油株や総合商社株など資源関連株も売り方の買い戻しによって巻き返しが有望だ。
「もちつき相場」と言われる年末特有の個別材料株の一本釣り人気がこれに加わるようだと、NISA(少額投資非課税制度)絡みで年内駆け込みの待機資金出動と重なり、「総花戦」に発展することも考えられる。
ただし、材料株については、深追い禁物。期間限定の短期戦との割り切りで、機敏に対応したい。


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ついに「郵政」が上場です!

ついに世界最大の機関投資家が上場します。莫大な資金が 市場に流入するでしょうね~
郵政上場の「布石」がNISA口座の拡大であり孫への贈与のNISA口座80万円の新設です。
これで消費税の不足を補って欲しいですね!残りの政府保有株(NTT・JT・JR)もすべて売り払って欲しいですね

祝上場



◆日本郵政、15年9月に上場 郵貯・簡保と3社同時!
日経新聞 2014年12月23日

 日本郵政グループの株式上場計画案が22日、明らかになった。持ち株会社の日本郵
政と傘下の金融2社(ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険)が2015年9月をメドに同時上
場する。来年3月に東京証券取引所に上場の予備申請をする。国内市場では、上場時
の時価総額が7兆円を超えた1998年のNTTドコモに匹敵する大型新規株式公開(I
PO)となる見込みだ。郵政民営化を掲げた小泉改革から10年を経て、郵政株の売却
がようやく始まる。


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日経平均は年末に18,000円以上の「高値引け」も!?その訳は?

SBI証券
2014年12月26日付け

日経平均は年末に18,000円以上の「高値引け」も!?その訳は
「サキモノのココがPOINT!」では、日経平均が今年の年末・大納会に再度18,000円台を回復し、いわゆる「高値引け」になる可能性も十分にあると考えています。理由は以下の3点です。

○原油安、消費税増税延期をテコに2015年の内需は回復が顕著となる可能性。
○企業業績は2014年度・15年度ともに2桁前後の増益を、市場は予想。
○長期安定政権への可能性が強まったことを過小評価すべきではない。

強気


証券会社の言う事は だいたい外れますが この3条件が相場にとって良い材料でありまだぜんぜん織り込んでいないと思います。内需は、消費税5%から8%になってから回復していません!それが 来年は回復基調になるのは明らかです。特に食品株は有望です。
株は、実体経済の半年先を行く」と言われています。それなら年末年始と上げて行くのは当然かもしれません。
民主党が政権から降りて良い事ばかりですね~


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合い言葉は「掉尾の一振」 再び芽生えた一段高への期待

ドル建て日経平均はそれ程高くなっていないことは理解できました。外国勢の買いが年末から正月に増加することは容易に想像がつきますね!
来年の相場が楽しみですね♪
仕込みは、終わりました!






合い言葉は「掉尾の一振」 再び芽生えた一段高への期待
日経新聞証券部 川路洋助
2014/12/22 17:06

 外国人投資家がクリスマス休暇入りし、市場参加者の厚みが減った22日。株式市場ではおなじみの「相場格言」2種が飛び交った。「閑散に売りなし」なので「掉尾(とうび)の一振」が期待できるとの声だ。先週末2日間の大幅高でグッと好転した市場関係者の口は滑らかで、あと5営業日での一段高予想さえ出始めた。合格

 楽観的予想の根拠の一つとして関係者が挙げるのが、ドル建てで見た日経平均株価の「割安さ」だ。「最近、外国勢からの『来年買うなら割安な日本株しかない』との声が目立つ」(ケイ・アセットの平野憲一代表)という。

 22日の終値1万7635円を1ドル=119円50銭で換算すると147ドル57セント。日経平均が急伸するきっかけとなった日銀の追加金融緩和発表後で見ると、日経平均が7.4%上昇したのに対しドル建て日経平均は0.3%の下落になっている。株高と円安が同時進行したためで、ドル建てで取引している海外投資家からすると、日本株はむしろ下落している状況だ。そのため「クリスマス休暇明けにも海外投資家がドル建て日経平均で見た割安さから買いを入れる可能性もある」(平野氏)と、年末の一段高「掉尾の一振」への期待が出始めている。

 22日は一段高に備えた動きも見られた。三井不動産や三菱地所といった大手不動産株が軒並み上昇。メガバンク株でも、三井住友フィナンシャルグループやみずほフィナンシャルグループが小幅高となった。共通点は「出遅れ内需株」ということだ。11月以降上昇が一服していた業種で、「割安感に着目した海外投資家が買いやすい銘柄に国内機関投資家が先回りして買いを入れている」(いちよしアセットマネジメントの秋野充成執行役員)との解説が成り立つ。

 もっともドル建て日経平均は節目となる150ドルを抜けきれない状況が続いている。円安進行の速度に、企業業績への織り込み速度がついていっておらず、「急速な円安の動きに市場の業績予想が対応し切れていない」(アバディーン投信投資顧問の窪田慶太インベストメント・マネジャー)。上値メドとして長く意識されてきた150ドルを超えて行くには、1月下旬から始まる4~12月期の決算発表で実際に業績上振れが確認される必要がありそう。「さもないと海外勢の新規の買いは本格的には入りにくい」(みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリスト)。

 3年連続の大納会高値引けまで、あと300円。実現性はまだ不明だが、ドル建て日経平均を持ち出して割安感に基づく外国人買いを期待する声が出るあたり、悲観に大きく振れた12月中旬から着実に改善した投資家心理を物語っている。

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「田母神票」が別人の票に? 「不正では…」ネットの動画で騒然、真偽は?

高松市役所で自民党の票を白票に差し替えた事件は 「手違い」で処理されました。しかし この事件はそんな簡単な事ではないのです。おそらく 「票の差し替え」はいままでも当たり前のように行われていたことが容易に想像がつきます。選挙管理委員会とは、共産党・社民党・民主党の自治労職員により構成されています。しかも密室で誰も分からない状態なのです。どれだけ不正が行われているか分かりません!
発展途上国で選挙に不正が行われていると言われてもめていますが 近くは「タイ」や「ミヤンマー」でも何回も選挙が無効だと国民が騒いでいました。他国を笑っている場合ではないのです!
高松で行われた不正は、全国で組織的に行われている可能性があるのです!



「田母神票」が別人の票に? 「不正では…」ネットの動画で騒然、真偽は?
産経新聞 12月19日(金)13時21分配信

 12月14日の衆院選で、東京12区の足立区の開票作業の様子を撮影した動画がインターネット上に拡散し、物議を醸している。動画には、次世代の党の田母神俊雄氏(66)の票の上に、公明党の太田昭宏氏(69)らの票が重ねられて束ねられる様子が映されている。ネット上では「不正ではないか」などの書き込みで盛り上がっているが、足立区選挙管理委員会は「機械による自動集計前の作業の一つ。不正でも何でもない」と説明している。

 ■手品? トランプ?? いいえ、「開票スタッフの手元」です!

 問題の動画は、15日に動画投稿サイト「ユーチューブ」にアップされた。撮影者の説明によると、東京都足立区の「竹の塚体育館」で14日午後8時50分から開始された東京12区の開票作業の様子を、2階の参観人席から撮ったという。

 作業する職員の手元を約50秒にわたり撮影。田母神氏の名前が一番上に書かれた票の束の上に、太田氏の票が1枚乗せられ、さらには、共産党の池内沙織氏(32)らの票も乗せられていく様子が確認できる。

 撮影者による解説などはなく映像のみだが、《手品?トランプ?? いいえ、開票所の「開票スタッフの手元」です!》と、不正をうかがわせるようなタイトルが付けられた。

 17日夕には再生が25万5000回を超え、ネット上に動画が拡散。

 《(最終的に一番上になった)○○氏に束の全部が集票された》《ずさんな集計作業だ》などとする書き込みが相次いだ。

 ■足立区選管「不正でも何でもない」

 選挙の開票手順は、各投票所から投票箱が開票所に届けられ、選挙管理委員会が選任した開票管理者が開票開始を宣言。全ての投票箱が開けられ、開票台に投票用紙が取り出されることから始まる。

 そして、開票係が白票や疑問票を取り除きながら候補者や政党ごとに分類して集計する。ただ、以前は分類は手作業で行われていたが、現在は投票用紙に書いてある文字を自動的に読み取って、候補者ごとに分類してくれる機械「投票用紙読み取り分類機」が用いられることが多いという。

 足立区選管によると、この開票所でも分類機が用いられていたという。このため、選管は、問題の動画は機械にかける前段階で、ただ単に、機械が文字を読み取れるように投票用紙の裏表や上下をそろえて束ねているだけの作業だったとみている。

 選管の担当者は「候補者がぐちゃぐちゃになっていても全く不思議ではなく不正でも何でもない。開票の流れを知っている人ならば誰でも分かることだ」と説明している。

 ■次世代の党「万一の場合は当選無効訴える」

 ネット上でも「不正だ」とする批判的な意見に紛れて《読み取り前に束ねているだけ》《意外にシステムを知らない人が多い》とする冷静な書き込みも散見された。

 足立区選管によると、動画を見た有権者や関係者からの問い合わせが相次いでいるという。担当者は「あたかも不正があったかのような印象を多くの有権者に与え、不安をかき立てる悪意に満ちた動画だ」と批判。今後は、参観人席からの写真や動画の撮影禁止も含めた対策を検討する可能性もあるという。

 東京12区では、太田氏が8万8499票を獲得して当選。田母神氏は3万9233票で落選した。

 田母神氏の事務所担当者は「動画には、実際に票を数えているような様子などが映っておらず、単に束ねているだけとみられる。機械にかける前の作業とみられ、こちらから何らかの措置を取ることは考えていない」と話している。

 田母神氏の所属する次世代の党は17日、足立区選管に経緯の説明を求め、「不正ではない」とする回答を得たという。ただ、担当者は「不正の真偽を確認している段階。万一、不正と分かれば(太田氏の)当選無効を訴えるなどの措置を当然検討する」と話している。

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家計の金融資産1654兆円、9月末に過去最高更新

この2年間で東証一部の時価総額249兆円から500兆円になっています。
つまり250兆円増えたのです♪


波に乗る





家計の金融資産1654兆円、9月末に過去最高更新
ロイター 2014/12/18 09:08 ロイター


 12月18日、9月末の家計の金融資産は1654兆円で前年比2.7%増、過去最高を更新した。日銀、10月撮影(2014年 ロイター/Thomas Peter)

[東京 18日 ロイター] - 日銀が18日に発表した2014年7─9月期の資金循環統計によると、家計が保有する金融資産残高は9月末に前年比2.7%増の1654兆円となり、過去最高を更新した。好調な収益状況を背景に、企業の現金・預金残高も過去最高となった。大規模な国債買い入れを続けている日銀の国債保有が累増しており、残高の約4分の1を占める。

家計の金融資産残高が前年比で増加するのは16四半期連続。過半を占める現金・預金が前年比1.7%増の870兆円となったほか、株高などを受けて保有資産の評価額が拡大。投資信託は同14.9%増の86兆円と過去最高、株式・出資金も同5.6%増の156兆円となった。

ただ、7─9月期の家計は7.6兆円の資金不足となり、前年同期から資金不足幅が拡大した。今年4月の消費税率引き上げに伴う、家計の支払い増などが影響したとみられる。

企業の金融資産残高は同9.9%増の972兆円と11四半期連続で増加。株価の上昇を受けて株式・出資金が同16.7%増加するとともに、良好な企業収益を反映して現金・預金も増加基調が継続、残高は233兆円と過去最高を更新した。一方、企業の対外直接投資は同16.4%増の73兆円となり、積極的な海外投資姿勢もうかがえる。

地方公共団体などを含めた一般政府の負債残高は、過去最高の1177兆円。財融債を含めた国債発行残高も最大の1015兆円となった。

国債の保有者のうちわけをみると、量的・質的金融緩和(QQE)の推進で大規模な国債買い入れを続けている日銀が233兆円を保有。前年に比べて37%増と急拡大している。国債発行残高の22.9%を占める最大の保有者で、比率も過去最高となった。

一方、国内銀行は引き続き残高を削減している。9月末は127兆円となり、同7%の減少。中小企業金融機関も同10.3%減の150兆円となった。海外投資家は同13.8%増の90兆円を保有しており、残高に占める比率は8.9%となっている。

(伊藤純夫 編集:田中志保)

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ユニクロで「これを買ってはいけない!」ランキング

ユニクロで「これを買ってはいけない!」ランキング
週刊SPA! 12月16日(火)9時21分配信


ユニクロで「これを買ってはいけない!」ランキング
ユニクロは万人受けを追求するためデザイン勝負の個性的なアイテムは苦手。流行のデザインはデザイナーズブランドで買うのが吉だ
 値段以上の高いクオリティに定評があるユニクロ。しかし、その豊富なラインナップのなかには「当たり外れ」があることも事実。メンズファッションのバイヤー、MB氏が語る。


「服選びのポイントは『素材・シルエット・デザイン』の3つ。素材に関してユニクロは文句のつけようのないコスパの良さですが、特にデザインにこだわりを見せると失敗することが多いんです。14年に流行したバイカラーを取り入れたデニムシャツに特徴的ですが、とてもじゃないけどオシャレとはいえない商品になってしまう。これはツイードジャケットのように、シルエットのカッコよさが求められる服も一緒。ユニクロはあくまで万人向けのブランドですから、オシャレ志向の服を作り始めると途端にダメになるんです」

◆ユニクロで「買ってはいけない」損アイテム WORST 5

●1位 デニムシャツ(バイカラー)2,990円

流行のバイカラーだが、かえって残念な色合いに。ユニクロがオシャレ志向になると失敗する代表例

●2位 ツイードジャケット(ヘリンボーン)7,990円

素材が良くパッと見の印象も悪くないのに、シルエットが野暮ったく袖を通すとオジサン臭がする

●3位 スリムフィットストレートジーンズ 3,990円

サイズ感が中途半端で、同じ細身デニムでもスキニーのほうがデザインもシルエットも◎

●4位 ウォームイージーカーゴ 1,990円

裏地がフリースで防寒性は抜群だが、分厚いシルエットになってしまい、下半身が太く見える

●5位 ヴィンテージベルト 1,990円

革製品は素材が命。ユニクロの革ベルトはデザインがシンプルなだけに素材の安っぽさが目立つ

 では、買うべき商品とは?

「“来年も着られる服”に徹するべき。ユニクロがすごいのは、定番商品を組み合わせれば、ファッションに疎い人でも手軽に無難な服装ができると証明したところ。しかも、エクストラファインメリノのセーターや、カシミアブレンドのスヌードのように、素材が良いから安っぽさも感じさせない。流行に左右されず、何にでも組み合わせられる万能アイテムこそ本当に買うべき商品です!」

◆ユニクロで「これ買え」得アイテム BEST 5

●1位 エクストラファインメリノタートルネックセーター 2,990円

最高ランクの羊毛とされるメリノ種のウールを使用。カジュアル、ビジネスに通じるコスパ最高品

●2位 カシミアブレンドスヌード 2,990円

スヌードとは輪っか状のストール。カシミアブレンドで良品質。おしゃれなマフラーのように使える

●3位 スキニーフィットテーパードジーンズ 3,990円

ユニクロのデニムパンツの代名詞といえる商品。計算し尽くされたシルエットが脚を長く見せる

●4位 ヒートテックタートルネックセーター 2,990円

ヒートテックの品質はやはり高い。セーターの狙い目はこの冬のトレンドであるタートルネック

●5位 コーデュロイシャツ 1,990円

安さを感じさせない美麗シルエットで高級感があり、コーデュロイ素材で防寒性もバッチリ

 12/16発売の週刊SPA!では「裏流行ランキング105連発」と題した企画を特集している。ほかにも、さまざまな分野での裏ランキングを紹介しているので、ぜひチェックしていただきたい。 <取材・文・撮影/週刊SPA!編集部>

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2012年11月14日は、何の日でしょうか?

2012年11月14日は、何の日でしょうか?

2年前のこの日 国会の党首討論で民主党の野田ボケ総理が「解散する!」って言った日です。

この日を境に株価は急騰して行きました。
11/14の東証一部の時価総額は、日経平均8636円 東証一部時価総額249兆円 でした。

比べて今年11月14日の日経平均は1万7499円で東証一部時価総額は501兆円です。

つまり時価総額は2倍になっています。金額では、252兆円増えたことになります。日本の国家予算(一般会計)は98兆円です。年間予算の3倍の資産が増えたことになります。

民主党の時代は、本当に将来にまったく希望が持てず「お先真っ暗」でした!

でも 安倍政権誕生以来将来に希望が持てます!

今日は、株価もアップ反発して日経平均+400円近く上昇しています♪

まあまた明日はまた売られるでしょうが 年末までにもう少し上げて欲しいですね!


よっしゃよっしゃ


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原油が1バレル55ドルになりました!

サウジアラビアは、1バレル40ドルでも減産しないと表明しました。
なぜか?
それは、シェールガスを潰すまで何年でも安売りを続けていくつもりです。
シェールガスの採算ラインは60ドルと言われています。
サウジアラビアにとっては持久戦は極めて強いのです!
相手が潰れるまでやれるのです。ドクロ
でも ガソリンがダウン安くなるのは嬉しいですよね音譜

やっぱり石油王




<逆オイルショック>資源国通貨が総崩れ 世界経済に懸念
毎日新聞 12月16日(火)20時48分配信

<逆オイルショック>資源国通貨が総崩れ 世界経済に懸念
資源国通貨の下落率
 国際原油価格が夏場以降5割近く急落する中で、資源輸出に依存する新興国の通貨が急落している。ロシア・ルーブルの価値は年初以来、対ドルでほぼ半減。南米、アフリカでも今年の通貨下落率が2ケタに達する資源国が続出するなど、「逆オイルショック」とも言える様相だ。ロシア中央銀行は16日、通貨防衛のため政策金利を10.5%から17%に大幅に引き上げたが、金融引き締めは経済をさらに冷え込ませるリスクをはらむ。高成長を続けてきた資源国経済の動揺は、世界経済にとっても懸念要因になってきた。

 ロシア中銀は12日に金利を1%上げたばかりだが、ルーブル安に歯止めがかからず、異例の大幅利上げに踏み切った。南米ブラジルも、通貨レアルが年初来12%下落する中でインフレ圧力に苦しんでおり、今月3日に2会合連続の利上げを実施した。同国はコストの高い海底油田を多く抱える上、資源安が鉄鉱石などにも波及したあおりを受けており、経済の不振から抜け出せない状況だ。

 外国為替市場では、メキシコ・ペソやナイジェリア・ナイラなど産油国の通貨への売り注文も加速し、先進国でもノルウェー・クローネやオーストラリア・ドルも売られるなど、資源国通貨が総崩れの展開になっている。

 原油市場では、日中欧の景気減速による需要低迷に加え、米国の新型石油「シェールオイル」の増産や、中東産油国などで作る石油輸出国機構(OPEC)が11月下旬に減産を見送ったことで、供給過剰が強く意識されている。15日のニューヨーク市場で原油の指標となる米国産標準油種(WTI)は一時1バレル=55ドルと約5年7カ月ぶりの安値を記録。北海ブレントも5年4カ月ぶりに60ドルを割り込んだ。

 資源輸出で稼ぐ新興国は、南米ベネズエラが北海ブレント1バレル=約120ドル、ロシアが同100ドルを前提に予算を組むなど、資源価格の下落が政府財政や国内経済を直撃する構造を抱える。潤沢な準備基金を持つサウジアラビアなどの富裕な湾岸産油国は原油安への耐性があるが、チャベス前政権時代からばらまき政策を続けてきたベネズエラなどは通貨売りが起きやすい。ベネズエラは外貨準備の不足から輸入制限を実施するなど国民生活の混乱に拍車がかかっており、1ドル=6.3ボリバルに固定した為替レートも大幅切り下げを迫られそうな状況だ。

 現時点で資源価格安は、原油輸入国である日米欧経済を押し上げるため「世界経済にプラス」との見方が優勢だが、15~16日の日米欧の株価が下落するなど、資源国経済の不安定化は今後も大きな重しとなりそうだ。【ロンドン坂井隆之、ワシントン清水憲司】

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東京株、1万7000円割れ=1カ月ぶり

相場は、先週からもう日経平均で1300円下げました!
その前の2週間分の上げがすべてご破算になりましたね・・・・・・
まあ その2週間の利益確定に動いているのでしょうね!
ロイターの記事にもありましたがこれだけ売られる理由は無いのですがね・・・・
もう年末までに1万8000円はあり得ませんね!

やれやれ




東京株、1万7000円割れ=1カ月ぶり
時事通信 12月16日(火)9時10分配信

 16日午前の東京株式市場で、日経平均株価が200円以上下落し、取引時間中としては11月17日以来ほぼ1カ月ぶりに1万7000円を割り込んだ。


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「材料出尽くし」で売られますね!

予想通りの選挙結果でした。安定多数で「アベノミクス」は継続となり海外の投資家も安心したでしょうね!
でも国内的には「材料出尽くし」で売られることになるでしょうね・・・・・
まあ 仕方がないですね!


ばんざい




◆自公勝利、3分の2維持 アベノミクスを継続

 第47回衆院選は14日投票、即日開票された。安倍政権の経済政策「アベノミクス」
継続の是非を最大の争点に掲げた自民党と、連立を組む公明党は衆院選公示前に並ぶ
326議席で勝利し、参院で否決された法案を再可決できる衆院の3分の2(317議席)
超を維持した。経済政策の転換などを訴えた民主党は公示前の62議席から11議席増と
伸び悩み、維新の党は横ばいとなった。

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NY原油、60ドル割れ=5年5カ月ぶり、下落歯止めかからず

原油が安くなるとガソリンはもちろん電気代も下がるし原油を使って作るものが安くなるし良い事ばかりですね~

ミニ


NY原油、60ドル割れ=5年5カ月ぶり、下落歯止めかからず
時事通信 12月12日(金)4時53分配信

 【ニューヨーク時事】11日のニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は、世界的な需給緩和観測などを背景に続落した。米国産標準油種WTIの中心限月1月物は前日終値比0.99ドル安の1バレル=59.95ドルと、2009年7月以来、約5年5カ月ぶりに60ドルの大台を割り込んで終了した。
 石油輸出国機構(OPEC)は前日、15年の需要見通しを下方修正したものの、OPECが減産する見込みは立っていない。このため、新興国の景気減速に伴う世界的な需要低迷懸念と、米国産シェールオイルの増加などを背景とした供給過剰の解消には時間を要するとの見方が強まっており、原油安に歯止めがかからない状態だ。


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日経平均400円安 今後どう動く

アナリストやトラジストなどの連中の言う事はほとんど当たらない!GDPマイナスも誰も予測できなかった!
専門家と言われる連中は、相場を張っている訳ではなく「ただのサラリーマン」なわけですから相場で食っている訳ではないので当たるはずはないのです。
さてこの下げが いつまで続くかとと言うのは多分今週一杯でしょう。そして下げ幅も1割(1600円)も下げるとは思えません。10月中に1兆4000億円も売り越した個人投資家は「黒田バズーカ第二弾」で買いそびれています。押せば買ってくることは間違いありません!信託銀行の買いも続いています。年金資金も買いに動いています。
アホなマスコミが「実体経済と株式市場に大きな返りが発生している」と言っています。いつも株価があがるとマスコミは言います。相場の事が分からない連中は皆そうです。「株式市場は、実態経済に半年先行する」という原則があります。経済が良くなりそうだというので株が買われるのです。その証拠に民主党時代株はピクリとも上がりませんでした!経済が良くなる見込みが全くなかったからです!株価は、将来に全く望みがない時代を先取りして売り一色でした。
しかし 今は違うのです!

強気

日経平均400円安 今後どう動く 市場の見方
日経新聞 2014/12/10 16:48

 10日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、終値は前日比400円80銭安の1万7412円58銭となった。8日に年初来高値を付けて高値警戒感が出ていたところに、前日の中国や欧米の株安が嫌気され、東京市場でも幅広い銘柄に利益確定売りが出た。この株安の流れは今後も続くのか。市場関係者に聞いた。

 ■円安・株高基調は変わらず 出遅れ投資家が買い

 宮崎高志・三菱UFJ投信戦略運用部長

 きょうの日経平均株価は前日比400円安と大きく下げた。11月末からほぼ一本調子で上げたことで短期的な過熱感が意識される中、中国株安に端を発した世界的な株式相場の下落が日本株の利益確定売りを促した格好だ。外国為替市場では一時、円相場が1ドル=118円台後半まで上昇。輸出株に売りが出たのも下げ幅が拡大した要因だ。

 きょうの売りは、持ち高調整の域を出ておらず、日経平均の上昇基調は当面変わらないとみている。日銀は量的・質的金融緩和を継続する一方、米連邦準備理事会(FRB)は利上げを視野に入れつつある。両中銀の政策の違いにより、円を売ってドルを買う動きは今後も続くだろう。11月末以降に日本株を買い遅れた投資家は、業績拡大への期待などを背景に下落局面での押し目買いを狙っている。あす以降、日経平均が一段と下げ幅を広げる展開になれば、そうした投資家の買いが下支え要因になりそうだ。

 ■利益確定売りは一巡か 需給良好で上値目指す

 山田一郎・富国生命保険株式部長

 日経平均株価は8日の取引時間中に付けた高値から約5%下落しており、切り返してもいい水準だ。この下げ幅、急速に上げてきた分の調整にすぎない。日本株を長期的に売る理由はなく、投資家は目先の利益は十分に確保しただろう。(前日に急落し、きょうの日本株調整のきっかけとなった)中国株もきょうは落ち着いており、一段の混乱はなさそうだ。日経平均は年末に向けて再び上昇基調に入り、1万8300円を目指す展開になるとみている。

 12月は米企業による自社株買いが増える傾向があるなど、各国とも株式需給が改善しやすい。国内では14日の衆院選という結果が読みづらい材料があるものの、地合いは決して悪くない。総選挙で自民党が大勝するような場合には選挙後に急伸し、その後は伸び悩む展開もあり得るが、いずれにしても1万8300円は達成するとみる。

■世界的な相場調整の一環 下値メドは1万6200円

 下出衛・りそな銀行チーフストラテジスト

 日経平均株価の大幅続落は世界的な持ち高調整の一環による売りが主因だ。東京市場で固有の材料が出たわけではなく、下げ幅も前日のドイツ株やフランス株などと変わらない。それほど特筆すべきことではないだろう。

 今後は二通りのシナリオがあり得る。一つは年内まで下落が続き、年明けから切り返す展開。もしくはさらに一段と下げて年内に反発するというものだ。個人的には一つ目の可能性が高いとみている。ただ、いずれの場合でも調整は短期的でテクニカルなものだということを頭にとどめたい。下値メドは、8日に付けた高値(1万7935円)から1割ほど下げた水準の1万6200円あたりになると想定している。チャート上で1万6500円近辺に空いた「窓」を埋めればほぼ十分だろう。

 2015年の相場について悲観的になる必要はない。日経平均は3月末には1万8000円を上回り、直近の高値を更新するとみる。米国主導で景気回復が軌道に乗る一方、日欧中は金融緩和モードとなっている。リスク資産への投資環境は良好だ。米金融政策が引き締め方向に転換しても、日欧の金融緩和が「緩衝材」になる。流動性は潤沢と言え、株式から債券まで全資産にとって追い風だ。〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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NISA、非課税枠120万円に 子供版80万円で新設

これは、良い話ですね~クラッカー
でも孫に80万円づつ5年贈与すると400万円ですが 連続贈与として相続税の対象となる可能性があります。今までは、税務当局は「暦年贈与110万円を繰り返して行う事は相続税の対象となる」と明記しています。これも同時に対応してもらわないといけませんね・・・・・



NISA、非課税枠120万円に 子供版80万円で新設
16年、政府方針
2014/12/9 2:00日本経済新聞 電子版

 政府は株式などの運用益を非課税とする少額投資非課税制度(NISA)の投資枠を2016年から現行の年100万円から120万円へ20万円拡充する方針だ。20歳未満を対象とする投資枠80万円の子ども版NISAも新たに創設し、若い世代への金融資産の移転を促す。家計の貯蓄を投資に振り向け、経済の活性化につなげる。


nisaの変更


 14日の衆院選後の税制改正作業で最終調整し、年末にもまとめる15年度の税制改正大綱に盛り込む。

 NISAは証券会社や銀行に専用口座を開くと、上場株式や投資信託への投資で得た利益が5年間、非課税になる制度で今年1月に始まった。今は非課税で投資できるのは元本ベースで年100万円までだ。5年で最大500万円を非課税で運用できる。

 金融界などからの投資枠の拡充を求める声を受けて政府内で調整が進んでおり、16年からは年120万円に増やす方向が固まった。毎月10万円ずつ定額で積み立てて投資することを想定し、枠を使い切りやすくする。

 今年すでにNISAを始めた場合、15年は最大100万円、16~18年は最大120万円投資できるので、5年で最大560万円までとなる。

 0~19歳を対象とした子ども版NISAも創設する。両親や祖父母が子どもや孫の名義で投資する場合、年80万円までを非課税とする。夫婦と子2人の世帯では投資枠がこれまでの年200万円から400万円に実質的に2倍に増える。5年間で最大2000万円を非課税で運用できるようになる。

 子どもの代わりに非課税で運用できるのは原則として親と祖父母だ。金融機関には住民票や戸籍謄本、戸籍抄本を提出する。災害などで親がいない場合の配慮も別途検討する。



 子ども版が通常のNISAと異なるのは引き出しに制限がかかる点で、18歳になるまで非課税では引き出せない。途中で引き出す場合は過去に生じた利益に課税する。子ども版の対象となる未成年者の数は2200万人にのぼる。

 子ども版の創設は祖父母や親の世代から子や孫の世代に資産を移転する狙いがある。制度開始から半年たった6月末時点のNISAの利用額は1兆5600億円にのぼる。このうち、50代以上の利用額が8割を占め、20~30代の利用は1割に満たない。

 約1600兆円の個人金融資産の過半を60歳以上が持つ。祖父母の世代が孫のためにNISAを活用して資産移転することを促す。

 NISAは1月に始まったばかりだが、すでに15年から使い勝手を良くすることが決まっている。現行制度は4年間、同じ金融機関で投資する必要があった。15年からは金融機関を毎年選べるようになり、非課税で運用できる商品の幅が広がる。

 また、口座を1度廃止しても、翌年以降に口座を再度開くことも認める。これまでは最長4年間は新規の口座を開けなかった。

 16年からのNISAの充実が決まったことで、今後は制度の恒久化が課題となる。NISAは14年から10年間の期限付きで始まった。貯蓄から投資への流れを定着させるためにNISAを恒久的な制度にすべきだとの意見は多い。日本がNISAを作る上で参考にした英国のISAも当初は期限があったが、恒久化している。

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民主主義の根幹を揺るがす重大事件なのです!

2013年7月21日に施行された第23回参議院議員通常選挙において、香川県高松市選挙管理委員会が比例代表の開票の際、集計済みの白票約300票を再度入力させ白票を増やした。この選挙で当選した自由民主党所属の参議院議員・衛藤晟一が高松市内での得票が0票となっていたことから、刑事告発を受けて高松地検が捜査していた。
2014年6月25日、元・高松市選挙管理委員会の容疑者ら3人を公職選挙法違反(投票増減)の疑いで逮捕[1]。逮捕されたのは元高松市選挙管理委員会事務局長の農業委員会事務局長(以下事務局長)、元高松市税務部長、高松市消防局次長であった。(いずれも逮捕時点の役職)[2]
検察の調べによると、3人は開票作業において白票の数を実際より329票水増しするとともに、衛藤晟一の票を312票減らしたとされる。
これにより本件は選挙制度の根幹を揺るがす「前代未聞[1][2]」の事態となった。


この不正選挙事件は、「事務処理で時間が無いから発生した」という事で処理されました。
自民党の票が「ゼロ」だったからばれたのでが もし312票を12票にしておけばばれなかったのです!
投票用紙を差し替えるなんてことがおこなわれていたのです。
こんなことが当たり前のように行われていたのでしょうね~

でも 選挙管理委員会ってのは市役所の職員で民主党・社民党・共産党に所属する職員が管理するものなのです!
事務処理で間違いがあったのならなぜ民主党などの票だけが増えて自民党の票が減るようになっているのでしょう!
これは 高松市だけではなく全国で自治労を中心に組織的に進めてきた選挙違反ではないのでしょうか?
これは、ミヤンマーやタイやカンンボジアで当たり前のように行われた選挙管理委員会による不正は発展途上国の話では無く先進国の日本でも数十年にわたって当たり前のように行われていたのではないかと思わざるを得ない!
これだけの不正が「事務手続き」の間違いによって起きるはずがないのです!
しかし この事件は封印されました!
もう事件は、闇から闇へと葬られて表に出ることは無いでしょうね・・・・・

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十二支にちなんだ有名な相場格言

十二支にちなんだ有名な相場格言に、『辰巳(たつみ)天井、午(うま)しり下がり、未(ひつじ)辛抱、申酉(さるとり)騒ぐ、戌(いぬ)は笑い、亥(い)固まる、子(ね)は繁盛、丑(うし)つまずき、寅(とら)千里を走り、卯(うさぎ)は跳ねる』というものがあります。

さて 来年はどうなるでしょうか!
多分 ワクワクするような大相場になるでしょうね

干支

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「掉尾(とうび)の一振」

12月は1年で一番勝率の高い月。「掉尾(とうび)の一振」がありそう!?
年内最後の取引日(12/30)の大納会に向けて株価が上昇することを、「掉尾(とうび)の一振」とも言いますが、過去のデータより、年末の株高について検証してみました。

表3のように、12月は日経平均株価の月足ベースでの勝率(月足陽線=勝ち)が過去25年間で16勝9敗(勝率64.0%)と、1年間で最も勝率が高い月であり、12月の月足ベースの日経平均株価チャートは、陽線になることが多い傾向があることが判ります。

日経平均干し鳥
日経平均干し鳥2キャプチャ

過去10年間の12月の日経平均の高値・安値を日付を調べたものが、表4です。
過去10年間で、高値日が安値日より後日にあったのが8回、逆に安値日が高値日の後日にあったのが2回でした。また、10年間の平均の安値日は7.8日、高値日は24.4日であることから、年末高の傾向があると言えそうです。しかも、大納会より3営業日以内に高値を付けたのが7回と、年末に向けて株価上昇したことが多かったことがわかります。

あくまでも過去実績なので、2014年末も株高になる保証はないですが、年末の株高の可能性が高いことを踏まえて日経平均先物の売買に活かしてみてはいかがでしょうか。

「掉尾の一振」については、新年相場への期待感もあり、株高が起こるとも言われています。
リーマンショック前の日経平均株価の高値は、18,300円。12月1日(月)の終値の17,590円からは、あと710円。
さて、2014年の年末はどのようになるでしょうか。


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「どの戦争の時の慰安婦ですか?」って聞かれたそうです!

以前レコードチャイナで慰安婦って言うと娼婦が「どの戦争の時の慰安婦ですか?」って聞かれたって話です。
朝鮮戦争の時には 村へ行って女性を強制的に拉致してドラム缶に入れてトラックに積み米軍キャンプへ輸送している写真を以前見ました。日本は、高給を払って募集してちゃんと契約していたのです。韓国の強制徴用慰安婦とは次元がちがうのです。!

慰安婦大募集



注目集める韓国の「米軍慰安婦」制度、韓国政府の関与は?―英メディア
Record China 12月3日(水)2時17分配信

注目集める韓国の「米軍慰安婦」制度、韓国政府の関与は?―英メディア
1日、英BBC中国語版ウェブサイトは、今年6月、基地村で売春に従事していた122人の女性が「国が米軍相手の慰安婦制度を作った」と政府を告訴した件について伝えた。写真は米ニュージャージーの慰安婦の碑。
2014年12月1日、英BBC中国語版ウェブサイトは、今年6月、基地村で売春に従事していた122人の女性が「国が米軍相手の慰安婦制度を作った」と政府を告訴した件について、「韓国が長期にわたり慰安婦問題で日本に賠償を求めている中で、この問題がメディアの注目を集めている」と伝えた。


基地村で働いていた女性たちが訴えたのは、米国ではなく韓国政府だった。彼女たちは6月に韓国政府を相手取り、1人につき1万ドル(約118万円)の損害賠償を求める訴えを起こした。彼女たちは、韓国政府が米軍のための売春行為を手助けしたと主張している。

彼女たちは今回の告訴について、「私たちは夜通し働かされた。私たちは韓国政府がこうしたシステムを作ったことを認め、賠償してほしい」と訴えている。政府が売春を強制したとは述べていないが、売春婦が定期的に健康診断を受けるなどの決まりを作っていたとその関与を指摘している。

彼女たちは、生活に困ってやむにやまれず売春をしたと口をそろえる。具体的な仕事内容が明かされていない仕事に応募し、後に売春だとわかったという。

韓国政府は英語の授業や西洋マナーの授業を彼女たちに受けさせたほか、女性が性病に感染していないかを検査するための診療所も開設した。米ブルッキングス研究所のキャシー・ムーン氏は、「診療所の最大の目的は女性の健康を守るためではなく、米兵に病気がうつらないようにすることだった」としている。

また、売春をしていた女性たちは、韓国政府が外貨獲得のために売春を黙認していたとし、よく「米ドルを稼ぐのは国を愛し、勤勉に働く韓国人の証だ」と言われていたことを明かした。ムーン氏も韓国政府の役人が基地村を訪れ、「君たちの任務は米軍を喜ばせること。そうすれば米軍はずっと韓国にいてくれる」と売春婦を説得していたことから、韓国政府には一定の責任があると考えられるとの見方を示している。(翻訳・編集/TK)


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諸葛孔明

Author:諸葛孔明
サラリーマンを辞めて「専業トレーダー」やっています。現在は、配当重視株7割 売買3割でやっています。
(注)「FHファンド」は、個人事業届出時の屋号です。投資顧問業ではありません!

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